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レジャー＆スポーツジャパン2025 in Okinawa
全国に先駆けた運動部活動改革プロジェクト、大学院の遠隔履修などPR

　スポーツ・レジャー設備・サービスの総合展示会「レジャー＆スポーツジャパン2025 in Okinawa」が２月20日（木）、沖縄県宜野湾市の沖縄コンベンションセンターで始まり、本学は大学として唯一、ブースを出展しました。

　同展は東京ビッグサイトで毎年開催されている日本最大のスポーツ等総合展「SPORTEC」と「レジャー＆アウトドアジャパン」がコラボレーションした展示会。企業など約80団体が出展し、沖縄の事業関係者3000人の来場が見込まれています。
　沖縄県は「スポーツアイランド沖縄」構想を推進するなど、スポーツを通じた地域振興、産業発展に積極的です。例えば、昨年度のプロ野球春季キャンプによる経済効果は、りゅうぎん総合研究所によると、過去最高の177億円9300万円に達しました。

　大体大の原田宗彦学長は、同時開催の第13回スポーツツーリズム・コンベンションin沖縄を主催する日本スポーツツーリズム推進機構（JSTA）代表理事、SPORTEC実行委員長を務め、長年にわたって沖縄県のスポーツ関連事業にアドバイザーなどとして関わっています。

　オープニングセレモニーでは、原田学長が主催者を代表して「私が記憶する限り、沖縄でスポーツに特化する展示会を開くのは初めてではないかと思います。この展示会を機に、沖縄のスポーツ産業、スポーツツーリズムがさらに発展することを祈念します」などとあいさつしました。原田学長はあいさつの中で、沖縄県の補助事業に関わり始めた15年ほど前は、２月は閑散期で観光客が少なく、県の担当者と頭をひねり、プロ野球のキャンプ、さらに当時は宮崎県が中心だったJリーグの合宿を誘致することをめざしたといいます。その実現のため、「（海に関わる人の意味の）ウミンチュではなく、芝ンチュを育てよう」と、芝の管理の専門家を養成して練習環境を整備するための施策を打ち出し、その結果、現在、２月は飛行機が予約できないほど観光客が増えたことを、スポーツツーリズムの成功例として紹介しました。

　原田学長はスポーツツーリズム・コンベンションでも、開会式で「このコンベンションを通じて沖縄とスポーツ、観光の関係が深まる学びの場になってほしい」とあいさつし、シンポジウム「沖縄県のスポーツツーリズム産業の拡大に向けて」でモデレーターを務めました。

　大体大のブースでは、「大体大　連携力　エビデンス創出力」を壁面にメッセージとして打ち出し、大体大が全国に先駆けて進める運動部活動改革プロジェクト、オンラインと長期履修制度を組み合わせて遠隔地の社会人が多数学ぶ大学院スポーツ科学研究科などを説明。甲子園球場７個分の敷地に専用施設の充実度としては全国トップ級のスポーツ施設や学修・研究施設が一体に並ぶキャンパスが空撮MOVIEなどで紹介されました。ブースには多数のビジネスパーソンらが訪れ、教職員らが説明していました。


　21日（金）は午前10時15分から、大体大主催セミナー「産学連携による運動部活動改革の挑戦：大学が描く未来のスポーツエコシステム」が開催されます。