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　札幌市スポーツ局の里忠克招致推進部長らが１月11日（木）、大阪体育大学を訪れて原田宗彦学長に、活動の停止が決まった冬季オリンピック・パラリンピックの招致活動の総括にあたってヒアリングへの回答を依頼しました。
　札幌市は1972年以来２度目となる冬季大会の招致を目指しましたが、東京大会後に汚職・談合事件が発覚し、オリンピックに対する不信感が高まるなどして市民の理解が深まらず、昨年12月、招致活動の停止を正式に表明しました。
　原田学長は2015～16年に2026年札幌冬季五輪開催概要計画検討委員会委員長として大会の骨格をまとめ、昨年は札幌五輪大会運営見直し委員会委員を務めました。
　札幌市は今後について、将来の招致に向けた長期的な観点から、ウィンタースポーツの一層の振興や競技大会誘致を積極的に進めたいとしています。
　この日は里部長のほか、招致推進部の吉田翔太郎担当係長、荻田佳奈渉外担当が原田学長に会い、大会計画、機運醸成、関係団体との連携など各項目の課題の検証についてヒアリングへの回答を求めました。
　原田学長は「『さっぽろグローバルスポーツコミッション』を核に、アジアのスノーリゾートを確立すべく、多様なウィンタースポーツの大会誘致やスポーツツーリズムに注力していけば、また次の五輪招致の機会が来ます」と話していました。

本学で原田宗彦学長（左から２人目）と懇談した札幌市スポーツ局・里忠克招致推進部長（左端）