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　大阪体育大学の原田宗彦学長（スポーツマネジメント）が６月３日（木）、日本記者クラブで「東京オリ・パラ大会開催可否とスポーツの未来」と題してオンラインで記者会見しました。
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※記者会見の模様はこちらからご覧ください。

　日本記者クラブは、全国の主要な新聞社、テレビ局、通信社が法人会員として加盟し、現役記者や記者OBの個人会員のほか外国メディア、大使館、国際機関なども賛助会員として参加し、約190社、2300人の会員が所属しています。
　日本記者クラブでは、東京オリンピック・パラリンピックの開催可否などについて議論を深めるため、「ＴＯＫＹＯ2020＋１」と題して６月に連続で専門家、元アスリートが会見することになり、トップバッターとして原田学長が登場しました。
　原田学長は2026年愛知・名古屋アジア競技大会のビジョン策定を主導、札幌冬季五輪・パラリンピックの基本計画策定にも従事したほか、以前には大阪五輪の招致活動にも関わりました。

　記者会見で、原田学長は商業化、肥大化の道を歩んだ五輪はコロナ禍によってグレートリセットを迫られ、今後はウイルスと共存するメガスポーツのあり方を提示しなければならないとし、2024年パリ五輪は国内スポンサーが６社にとどまり、64社約3500億円の東京五輪から激減して危機的であることなどを紹介しました。
　開催可否を巡る議論のポイントとして、ワクチンが接種のスピードアップによって１カ月後にはゲームチェンジャーになっているであろうことを挙げました。そのうえで、五輪を開催する意義として、「コロナ禍でもオリパラの意義である、アスリートが集い卓越したパフォーマンスを見せて友情を育むことの価値はいささかも棄損されていないこと」「五輪は人類が発明した最強の平和維持装置であること」を挙げ、無観客による「テレビ五輪」の開催を支持。自分の家を限定された祝祭空間とし、映像技術の進歩もあり家庭で五輪を楽しむべきだと話しました。
　また、ウィズ・コロナの時代に高まったスポーツや健康を重視する新たな価値観は感染の収束後も変わらず、大阪体育大学も地域を幸福にし健康を大切にするポスト・コロナの時代に合った大学でありたいと強調しました。
　会見の後は参加した記者から活発な質問が寄せられ、熱のこもった議論となりました。