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大阪体育大学は２月24日、「大学のスポーツ資源を活用した地域活性化拠点形成事業」のオンラインセミナーを開催しました。

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本学は昨年、スポーツ庁からこの事業を受託し、大阪南部の泉州エリアの地域活性化に向けた取り組みをスタートさせています。セミナーでは、その事業報告や基調講演、泉州地域の自治体関係者によるディスカッションなどがあり、大学、自治体関係者ら100人以上が視聴しました。

まず、スポーツ庁の原口大志・地域振興担当参事官が「大学のスポーツ資源を活用した『地域振興』」と題して基調講演。同庁が進める地方振興の委託モデル事業を各大学の実例を挙げながら説明し、「大学はヒト（担い手）、モノ（コンテンツ）、場所（施設）がそろい、スポーツによる地域振興の『宝庫』」と強調。「是非、大学という殻を破り、学外に出て地域との連携を」と呼びかけた。

続いて、４月から本学の次期学長に就任する原田宗彦・早稲田大学スポーツ科学学術院教授が「地域と大学による社会的・経済的価値の共創」のテーマで基調講演しました。人々のスポーツへの関心の高まりなどコロナ禍による価値観と行動の変化をチャンスととらえ、体育、スポーツ、教育、健康に特化した大学だからこそできる地域との価値共創を目指すべきだと提案。大阪体育大学が所有するアセット（資産）と戦略的な地域貢献活動の明確化が必要だと話しました。

受託事業のプロジェクトリーダーを務める冨山浩三・大阪体育大学教授は「大阪体育大学が取り組む大学スポーツ資源を活用した地域活性化」と題して、事業の概要を報告しました。「アクティブ泉州プロジェクト」として泉州エリアのスポーツクラブや施設を紹介するホームページを作り、本学のレクリエーション、心理学、障害者スポーツなどの専門教員が各分野からスポーツの魅力を解説し、適した施設を紹介することなどを説明。本学のスポーツ資源を活用し、自治体連携による泉州スポーツコンソーシアムの形成を目指すなどと話しました。

続いて、泉州地域（９市４町）の自治体のスポーツ推進担当者によるディスカッションがあり、各担当者から本学と共同して実施しているスポーツ振興事業の報告や本学に対する要望などが出されました。

セミナーの模様は３月上旬にアーカイブ配信される予定です。