カリキュラム
- 総時間数
- 必修科目60時間、自由選択科目8時間
- 講義形態
- オンデマンド配信 58時間（春開講：5月〜8月／秋開講：10月〜1月）、
ハイフレックス 10時間
- ハイフレックスについて
- 10時間（春開講：5月10日(土)、9月7日(日)／秋開講：10月18日(土)、2月8日(日)
- 場所（予定）
- 大阪体育大学 熊取キャンパス（JR阪和線熊取駅より南海ウィングバス南部約15分）
大阪体育大学 アネックス（大阪市北区Osaka Metro谷町線または堺筋線南森町駅より徒歩9分）
本プログラムは、「スポーツマーケティング」、「運動部活動とメンタルヘルス」、「スポーツマネジメント」により、スポーツを観る・する・支える・知ることの認識を深め、「スポーツ倫理」、「コーチング」等の科目で指導者としての高いスキルを修得する一方で、学校教育への理解や、教員と協力して生徒の自発的・主体的な成長や発達の指導・援助に係るための学び直しを促進します。そのため、文部科学省やスポーツ庁が部活動指導員に対する研修内容（例）で示した「学校の設置者等において実施する研修」の13項目や、本学独自の応用科目を必修科目に置き、指導法の知識・技能の修得はもとより、人格の尊厳に基づく指導倫理観の醸成と幅広い素養の涵養を目指します。今後、部活動が地域移行や地域と連携して推進される際に、学校部活動・新たな地域クラブ活動の指導者として活動を希望される社会人対象の認定プログラム制度です。
開講する科目は、大学学部レベル相当の内容であり、必修科目はⅠ基礎科目（10科目）、Ⅱスポーツ科学に関する科目（13科目）、Ⅲ応用科目（７科目）に分けられます。本プログラムにおける必修科目全てを修了された方には、本学が発行する「修了証」に加えて「履修証明書」を交付します。 なお、個別の事情でⅠのみの受講やⅠ＋Ⅱのみの受講も可能です。その場合は ⅠのみまたはⅠ＋Ⅱのみの修得に対し、本学が発行する「認定証」を交付します。
なお、一般教育訓練給付に係る「教育訓練修了証明書」はⅠ～Ⅲすべての課程を修了する必要があります。
履修資格
- 高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者
- 通常の課程による12年の学校教育を修了した者
- 学校教育法施行規則第150条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者
開講期間・授業の方法
オンライン［オンデマンド配信］
（春開講：5月〜8月／秋開講：10月〜1月）
ハイフレックス（大阪府泉南郡熊取町 大阪体育大学熊取キャンパス、大阪市北区 大阪体育大学アネックス）
※日程はカリキュラム一覧
定員
春開講／秋開講 それぞれ75名
課程
履修証明プログラム
（全60時間、自由選択科目全8時間除く）
受講料
38,500円（税込）
最少開講人数
春開講／秋開講 それぞれ10名
※最少開講人数に達しない場合は、不開講とします。ご了承ください。
募集期間
春開講：2025年1月9日（木）～ 4月11日（金）
秋開講：2025年7月8日（火）～ 9月12日（金）
修了要件
必修科目全60時間を履修し、その後に実施するレポート課題または口頭試問の合格をもって修了
運動部活動改革への
取組
本学は、開学50周年となる平成27年、体育・スポーツの専門性を有する小学校教育や特別支援教育にスポットをあてた教育学部を新設しました。また、本学が有する知見やノウハウ、人材、ネットワークを活用した体育・スポーツ・健康づくりの拠点づくりや地域振興に取り組んでおり、特に保健体育教員とスポーツ指導者の輩出や資質・能力の向上に取り組んできました。平成25 年に「大阪体育大学 の教育に関わる宣言」を策定するとともに、文部科学省や日本スポーツ協会が先導した「コーチング・イノベーション推 進事業」にも参画・協力し、スポーツ指導者の資質・能力向上、コーチ育成のための「モデル・コア・カリキュラム」の作成事業に協力しました。令和元年以降もスポーツ庁「運動部活動改革プラン」 を受託して、本学の学生を部活動指導員に育てるプログラム開発や、学校や教育委員会に学生を紹介する仕組みを構築しました。運動部活動ICT化のモデル開発をソフトバンク社と提携して、遠隔指導、動作解析などの実証実験を展開しています。
運動部活動改革への取り組みは、開学以来 57年間培った英知を社会に還元し、本学の使命と社会的役割を果たすスポーツや教育にかかわる社会貢献活動です。
運動部活動改革 取組実績（組織名、肩書きは当時のもの）
- 平成25年
- 平成25年1月24月
- 大阪体育大学の教育にかかわる宣言
「体罰」と「体罰を是とする教育」の否定を宣言。 - 平成25年4月〜6月
- 「スポーツ指導者の資質能力向上のための有識者会議（タスクフォース）」（同会議委員：土屋教授）
文部科学省で「新しい時代にふさわしいスポーツの指導法」の在り方とそれを実現する為の課題と必要な施策について提言された。 - 平成26年
- 平成26年度～
平成27年度 - コーチング・イノベーション推進事業モデル・コア・カリキュラム作成事業委員に本学教員が参画
（専門研究委員会委員：福田芳則教授・体育学部長、ワーキングチーム座長：土屋裕睦教授）
スポーツ指導における暴力根絶を目指して、2013年4月、文部科学副大臣の下に設置された「スポーツ指導者の資質能力向上のための有識者会議（タスクフォース）」の提言に基づいた、スポーツ指導者に求められる資質能力を明確にし、その資質能力を大学卒業までに育むことができるようコーチ育成カリキュラムを大学教育に導入する、日本体育協会（現・日本スポーツ協会）実施した事業。 - 平成27年
- 平成27年
- 大体大ビジョン2024を策定
「スポーツ指導における暴力根絶や学校教育における諸問題に対応できる人材育成」「専門教員の指導によるスポーツクラブ活動を通した人間性が豊かで社会に貢献できる人材育成の推進」「教育的愛情をもち、時代が求める最先端の教育方法と技術を有する教育養成プログラムの構築」を重点施策と明示。 - 平成28年
- 平成28年年9月
- 「運動部指導実践論」を開講
新しい時代にふさわしい運動部指導者育成のために新設された科目。日本体育学会および日本体育協会が作成する共通テキストを用い、オムニバス授業あるいはEラーニングを導入して実施。教育実習やインターンシップ実習、運動部見学や、グループディスカッションやアクティブラーニング（能動的学修）による進行をメインとする。「スポーツ指導における暴力・ハラスメントの根絶の担い手となる」「運動部指導者に必要な実践力を身につけるため、体育・スポーツ学の援用力（人間力）を高める」「運動部指導者に必修となる、スポーツ科学の基本的な知識、技能を身につける」が到達目標。 - 平成29年
- 平成28年9月～
平成29年3月 - 平成28年度「スポーツキャリアサポート戦略」における「コーチとしてのキャリア形成支援プログラム」
先の「モデル・コア・カリキュラム」にもとづいた「運動部指導実践論」の開発とトライアル授業を行った。 - 平成30年
- 平成30年4月
- 「大阪体育大学 スポーツ局」を開設
「大体大ビジョン2024」の推進のために2018年4月に開局 - 平成30年6月22日
- 大阪体育大学全学特別講演会を開催「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」
（講師：スポーツ庁・塩川達大学校体育室長） - 平成31年
令和元年 - 令和元年4月
- 「中学校部活動スポーツ指導者派遣事業に関する協定書」を大学所在地である熊取町と締結
「地域社会の健康増進やスポーツ振興に資する事業の企画・推進を通じた拠点づくりの実現」のために、大阪体育大学と協働協定を締結する熊取町と町立中学校の運動部活動支援事業である「中学校部活動スポーツ指導者派遣事業に関する協定書」を締結、大学の運動クラブ員を各中学校に持続的に派遣する事業に着手。事前研修などを行い、各中学校に持続的に派遣する事業を開始。 - 令和元年7月～
令和2年3月 - スポーツ庁「運動部活動改革プラン」事業を受託
部活動指導者を企業・地域諸機関・団体より探すが適切な環境にないことから、本学の学生を指導者として育成するための「運動部活動指導者育成プログラム」を研究・開発した。大阪府教育庁や熊取町教育委員会の担当者、大阪市教育委員を招聘し、教職員・学生ら約350人が参加した「運動部活動改革シンポジウム」を開催。 - 令和2年
- 令和2年7月～
令和3年3月 - スポーツ庁「運動部活動改革プラン」事業を受託（2年連続）
「運動部活動指導者育成プログラム」の開発は昨年より継続して行った。その成果をスポーツ庁・伊藤賢学校体育室長、関係大学教員や自治体の担当者を招聘して「運動部活動改革シンポジウム」をオンラインで開催。 - 令和3年
- 令和3年5月～
令和4年3月 - 大阪府泉大津市受託「スポーツ庁『地域運動部活動推進事業』」、および日本部活動学会への協力
泉大津市がスポーツ庁より受託した事業に協力。「合同ゆる部活動」等の試行や、ダンス競技、基礎トレーニングの指導者として本学「グッドコーチ養成セミナー2021」登録学生が指導を実践したほか、自治体や学校法人の要請により部活動指導員・外部指導者として、学校部活動に学生を紹介しマッチングを図る。新大阪で開催された「日本部活動学会第4回研究集会」を企画・担当した。 - 令和4年
- 令和4年5月～
令和5年3月 - SPORTEC 2022セミナー・セッション開催、泉大津市地域運動部活動推進事業（スポーツ庁委託）協力等
「体育系大学だから担える持続可能な学校運動部活動の未来」と題したSPORTEC 2022（東京ビッグサイト）のセミナーで、スポーツ庁の田口雅紀氏と共演した本学の藤本教授・中尾教授・小林准教授が改革に伴う課題として指導者の資質担保の重要性を説く。学校や地域スポーツの指導環境を考える研修会を3回シリーズで開催。自治体やクラブチームの要請により、「グッドコーチ養成セミナー2022」登録学生がコーチングを実践。大阪府箕面市・守口市の地域移行支援コーディネーターを担当。関西の自治体などと運動部活動地域移行に関するネットワークを設置。2023年3月に本学で開催する「日本部活動学会第6回大会」を主管。 - 令和5年
- 令和5年5月
- 運動部活動指導認定プログラム 開始
- 令和5年6月
- ソフトバンク社と「スポーツ指導におけるＩＣＴ活用」連携協定を締結