スポーツ科学実践プログラムSports science practice program
高度専門職業人養成のための「スポーツ科学実践プログラム」
スポーツ科学実践プログラムは、高度専門職業人の養成を主たる目的として、保健・体育科教育学分野、スポーツマネジメント分野およびスポーツコーチング分野に開設しています。
高度で専門的な知識・技能を身につけてから社会で活躍したいという学部生、既に社会で活躍しているが、さらにスキルアップを図りたい社会人に向けたプログラムです。特に現職教員や社会人にとってはリカレント教育という位置づけになります。
長期履修制度と組み合わせることによって、仕事を続けながら、修士(スポーツ科学)の学位を取ることができます。
〇保健・体育科教育学分野の目的
①教科に関する高度な専門性、②子どもの学びに関する理解、③自らの実践を改善できる省察力の育成を目指します。具体的には、自ら授業をデザインする力、指導内容を構成する力、子どものつまずきの理解とそれに対応する力、指導中に生じるトラブルに対応できる力などを持った人材を育成します。保健・体育教員を目指している方だけでなく、現職の保健・体育教員の方にも対応できるプログラムです。
※中学校・高等学校専修免許状(保健体育科)の取得ができます。
〇スポーツマネジメント分野の目的
ビジネスマインドを持ち、スポーツ・アウトドアに関する民間企業、NPO等で活躍できるスポーツ経営人材の育成を目指します。具体的には、①スポーツ・アウトドアビジネスのための高度な専門知識、②インターンシップに基づく実践的能力、③専門性に裏付けられた斬新な企画力を育成します。現在、地球規模のものから地域特有のものまで様々な社会課題が山積しています。このような課題に対して、スポーツビジネスを通して解決の糸口を提供できるような視点を持った人材の育成を目指します。
〇スポーツコーチング分野の目的
新しい時代にふさわしいスポーツコーチングを提案するために、スポーツ科学研究の成果を利用した専門的知識、人間力、実践力を有したコーチの養成を目指します。具体的には、スポーツの競技力向上を目的とした①スポーツ科学に関する高度な専門知識の修得、②コーチング現場における課題の明確化とそれに対する具体的な改善策の立案、③現場での戦略的なコーチングの実践と評価によってコーチングの実践知を構築できる人材を養成します。自らをコーチングして競技力向上を目指す現役で活動している方や、すでにコーチングに従事しているがより良いコーチングを目指して学びたいコーチのためのプログラムです。
スポーツ科学実践プログラム案内
カリキュラム
実践に裏打ちされた幅広い知識と発生した問題に対して臨機応変に対応できる実践力、さらには高い倫理性を涵養するため、実践的科目と理論的科目をバランスよく組み合わせたカリキュラムを提供します。
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保健・体育科教育学分野 | スポーツマネジメント分野 | スポーツコーチング分野 | |
発展科目 | 体育・保健授業づくり実践実習Ⅰ(2単位) 体育・保健授業づくり実践実習Ⅱ(2単位) 体育・保健授業づくり実践指導実習(2単位) 【6単位必修】 |
スポーツマネジメント実践論特論Ⅰ(必修2単位) スポーツマネジメント実践論特論Ⅱ(必修2単位) インターンシップⅠ(選択必修2単位) インターンシップⅡ(選択必修4単位) 【6単位以上必修】 |
スポーツコーチング実践特論(2単位) スポーツコーチング実践演習(2単位) スポーツコーチング実践実習Ⅰ(選択必修2単位) スポーツコーチング実践実習Ⅱ(選択必修4単位) 【6単位以上必修】 |
基礎科目 | 体育授業目標・内容論特論(2単位) 授業観察評価法特論(2単位) 保健体育教材設計特論(オムニバス、2単位) 【6単位必修】 |
スポーツビジネス特論 (2単位) スポーツマネジメント論特論(2単位) スポーツマーケティング論特論(2単位) スポーツ社会学特論(2単位) 冒険教育特論(2単位) 地域スポーツ経営論特論(2単位) スポーツスポンサーシップ論特論(2単位) 【6単位以上必修】 |
スポーツコーチング特論(2単位) 体育・スポーツ哲学特論(2単位) スポーツリーダーシップ論(2単位) 【6単位必修】 |
共通科目 | 但し、スポーツ科学統計(1)を選択することが望ましい |
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必須 | 学位論文または特定の課題研究 【4単位必修】 |
※合計30単位を取得
〇実践実習・インターンシップ 保健・体育教育学分野の実践実習、実践指導実習、または、スポーツマネジメント分野のインターンシップ、スポーツコーチング分野のスポーツコーチング実践実習は、現職教員や社会人であれば、ご自身の職場での勤務時間を当てはめて、単位を取得することも可能です。
修了要件
2年以上在学し、所定の単位を30単位以上修得した上で、学位論文に関する最終試験に合格すること、または特定の課題についての研究の成果*1(以下、課題研究)に関する最終試験に合格することが修了要件です。
このプログラムの大きな特徴は、学位論文ではなく特定の課題研究でも修了が可能となっている点です。社会人にとっては、仕事と両立させる可能性がさらに広がります。
*1 特定の課題についての研究の成果とは、事例報告、フィールドワークによる実態調査、授業実践報告などを指します。